前回、リフォーム・リノベーション前には「第三者による住宅診断」が必要な理由についてご紹介させていただきました。
今回はより具体的にご説明させていただきたいと思います。
近年では、家族構成やライフスタイルの変化にあわせて間取り変更などの大掛かりなリノベーションを行う方が増えています。
しかし、建物の構造上主要な部分の安全性は現在確保されているのか、間取りを変更することによってその安全性を損なうことにならないのか・・・などの確認を、リフォームを計画する時点でリフォーム会社がきちんと行っているのかどうかが問題になります。
元々あった壁を撤去して広いリビングルームを作ったとしても、構造上必要だった柱や耐力壁を無くしてしまったら、リフォーム前よりも建物の耐震性は著しく低くなってしまいます。
特に古い木造住宅の場合には、耐震性能が元々現在の住宅よりも低い可能性が高いため、ほとんどのケースでリフォームに併せて適切な補強工事を行う必要性が生じるはずです。
以上の理由から、リフォーム前には住宅診断(ホームインスペクション)を行い、住宅の劣化状況や構造上の安全性などをきちんと把握しておくことが重要になるのです。
リフォーム前の住宅診断と中古住宅購入前の住宅診断との違い
リフォームを行う際には、限られた予算の中で客観的な診断結果をもとに工事の優先順位を決めなければなりません。
そこに第三者の立場の専門家による住宅診断の意義があります。
リフォーム前の住宅診断は、中古住宅を購入する前の住宅診断(インスペクション)とは異なり、単に劣化や不具合の有無を調べるだけでは不十分です。
中古住宅購入前の住宅診断では、構造上の重大な欠陥(基礎のひび割れ、建物の傾き等)がないか、雨漏りはないか、シロアリ被害を受けていないか・・・など、依頼者が購入判断を行うための調査がメインになります。
一方、リフォーム前に行う住宅診断は、劣化や不具合の有無を調べるだけが目的ではありません。
リフォーム会社から提示されたプランや仕様、見積書、工事内容などについて、診断結果をもとに第三者の立場からアドバイスを行うセカンドオピニオンとしての役割が最も重要になります。
不具合の原因は何なのか、リフォーム会社から提示された工事が本当に必要なものなのか、他に方法はないのか、必要な工事が欠けていないか・・・等を利害関係がない立場から助言することです。
したがってリフォーム・リノベーション前の住宅診断では、通常の住宅診断のスキルだけでなく、住宅リフォームの経験や施工面のスキルが求められます。
また現在の建設業法では、請負金額が税込み500万円未満のリフォーム工事は、建築の専門知識があまりない業者でも請け負うことができる様になっています。
リフォーム・リノベーション工事をどこに依頼するのかも工事の成否を分ける重要なポイントになるため、客観的立場に立つ専門家の意見が重要になります。
リフォーム・リノベーション前には、第三者の専門家による住宅診断を是非ご検討ください。
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