最近、DIYリフォームの関心が高まっている様です。
書店では老朽化が激しい中古物件を安く購入してDIYリフォームを行い、賃貸して収入を得るためのノウハウ本なども売られています。
先週テレビでもボロボロの中古物件を破格の値段で購入して、DIYリフォームで見違える様に変身させた例が紹介されていました。
自分でリフォームすれば、プロのリフォーム業者に依頼する場合の半値以下でリフォームできるというのは非常に魅力です。
820万戸あるといわれている空き家を、この様な形で積極的に活用していこうという点では賛同できるのですが、そこには問題点もあります。
中古物件を購入後にリフォームを行い賃貸して収益を上げるためには、物件をどれだけ安く入手できるかが重要なポイントでしょう。
安い物件は、当然建物は古くて老朽化が激しく、土地値のみで買える様な物件がほとんどでしょう。この様な建物は見た目のみでなく、安全性の面でも多くの問題を抱えているはずです。DIYリフォームでデザインに凝ったり、見栄え良くリフォームする事は建築の素人でもできますが、建物の安全性を確認して必要に応じて補強や手直しをする事はできません。DIYリフォームを手助けするDIYアドバイザーや空間デザイナーと呼ばれる人達のアドバイスを受けたとしても、それらの人達が建物の構造面や安全性まで適切な助言ができるとは限りません。
プロのリフォーム業者が施工した物件でさえ、建物の安全性に対する不具合が多く見つかるのがリフォームの現状です。
しっかりとした専門家が建物を調査しないまま、DIYリフォームで表面だけ見栄え良くしただけでは安全性に不安が残ります。
中古物件のDIYリフォーム前には、専門家による安全性の確認を忘れずに!
特に賃貸住宅では貸主は借主に対して責任があります。いくら見た目を良くしても、万一地震で建物が倒壊したり、火災で入居者が犠牲になる様な事態にでもなったら、貸主としての責任は免れません。建築基準法では、建物の耐震性の他にも、火気使用室の壁や天井の仕上げ材料の制限や区画方法なども定められていて、無視する事はできません。賃貸するとなれば尚更の事です。
DIYリフォームでコストを節約して個性的な魅力ある空間を作る事は非常に好ましい事なのですが、決して安全性を軽視して欲しくありません。この様な時こそ物件購入前に専門家による建物診断を受け、安全性の確認やリフォームする上での法令上のアドバイスを受けて欲しいと思います。