「会社員が起業して最初に当たる壁は孤独だよ。」と起業する前に、既に起業していた友人から言われました。
「会社を離れたとたんにサッと離れていってしまう人が少なくないから。」と・・・・。
その時は半信半疑でしたが、彼の言っていた事は本当でした。
何事も経験者の話は貴重です。
さて、年々競争激化の傾向にある住宅リフォーム業。
リフォーム市場への異業種からの新規参入が相変わらず盛んな様です。
最近ではアマゾン、ヤフー、楽天などのリフォームのネット販売まで登場しています。
リフォーム業は現場の環境によって工事費が増減するものなのに、「追加料金なし」「日本全国対応」などを謳い文句に大手のＥＣサイトがリフォーム業界に参入して来た事は、従来からのリフォーム業界にとって脅威かもしれません。
しかしその様な方法で、「本当に消費者に満足度の高いリフォームを提供できるのか？」注目したいと思います。
弊社では様々な場面でホームインスペクションや建物診断・調査を行っていますが、最も得意としているのが「リフォーム前の住宅診断」です。
しかしリフォーム前の調査なら、何も改めて第三者に依頼しなくても、「リフォーム会社が無料で行うので必要ない」と思われがちです。
確かに見積書を作成するために、リフォーム会社は必ず現場調査を行います。しかしその調査対象は、あくまでもリフォームのプランニングや見積書を作成するために必要な部分のみで、工事に関係のない部分まで調査する事は、ほとんどありません。
ところがどんな建物にも経年劣化や、適切なメンテナンスサイクルがあり、リフォームに併せて行った方が良い修繕や補修工事が必ず存在します。ほんの少し時期やタイミングがずれる事によって費用が割高になったり、根本的な改善ができなくなってしまう事さえあります。
例えば、構造材の緊結金物のナットの緩みや断熱材の欠落や垂れ、基礎のひび割れ補修などです。
事前に建物全体を点検してこれらの内容をピックアップしておきリフォームに併せて実施すれば、一石二鳥になり、コスト削減にもつながります。
この様なアドバイスを受ける為には、第三者による住宅診断が最適です。
リフォーム会社ではない第三者に建物調査を依頼するメリット
だったら「建物全体の点検もリフォーム会社に依頼すれば良いだろう」との意見もあるでしょう。
しかし、リフォーム会社が無償で調査をする目的は、「リフォーム工事の受注」のためです。
手間ばかりかかって効率の良くない修繕が必要な部分までは、余程良心的な会社でない限り、きちんと報告してくれません。
この様なケースを私は実際の現場で何度も見てきましたし、この事は現在の会社を立ち上げるきっかけにもなっています。
住宅のリフォームをする機会は、普通はそう何度もあるものではありません。
住宅の点検を行い、リフォームのついでに不具合を修理して必要なメンテナンスを行う絶好の機会です。
利害関係のない第三者の住宅診断をもとに、リフォーム会社と異なる立場からアドバイスを受ける事は、決して無駄にはならないと思います。
また冒頭でご紹介したネット販売のリフォーム会社からは、この様なアドバイスは到底期待できそうにありません。
弊社ではリフォーム前の建物調査・診断を行い、リフォームに併せて行っておくべき修繕箇所・修繕内容・修繕費用等のご相談や、リフォーム会社の見積書チェック、リフォーム会社との打ち合わせ同席等のご要望にもお応えしています。
どうぞお気軽にお問い合わせください。
